2022年度協会顕彰

本会では顕彰規程を制定し、ＶＥの普及活動や研究開発、国際交流などにおいて顕著な功績のあった方々、ＶＥ活動を継続的に実施して業績に貢献している企業や事業部門をＶＥ全国大会において表彰しています。
2022年度の受賞者・受賞企業は次の通りです。受賞者ならびに関係者の皆様、おめでとうございます。

ＶＥ経営者賞

永年にわたり経営者としてＶＥを指導、推進され、当該組織において顕著な成果をあげた方々に贈られる賞です。本年度は以下の方が受賞されました。

株式会社ＩＨＩ 相談役（前・本会会長）　斎藤　保 氏

同社は永年にわたってＶＥの適用・推進に努めているが、斎藤氏が代表取締役会長に就任されて以降、あらためてグループ全体のＶＥ推進・展開のための体制が再構築されるとともにＶＥ人材の育成を強化。お客様価値・企業価値の創造に大きな成果をあげられている。また、2018年から2022年まで本会の会長を務め、わが国のＶＥの普及・発展にも多大な貢献をされた。

普及功労賞

永年にわたり、ＶＥの普及促進や教育活動において顕著な業績をあげた方々に贈られる賞です。本年度は３名の方が受賞されました。

リコーテクノロジーズ株式会社  プロダクト事業本部
商品統括室 プロジェクトマネージャー　神田 之裕 氏  VES

2017年4月から現在に至るまで、マーケティング部会＜東日本支部＞の副主査および主査を担当。ＶＥ誌やＶＥ全国大会において同部会の研究テーマである『ＶＥターゲティングプロセス』を報告するなど、部会運営の円滑化と支部活動の活性化に大きく貢献した。社内ではＶＥ研修やワークショップの講師を務めるほか、ＶＥ推進組織のマネジメントおよび新規事業アイデアへのＶＥ適用実践等に従事している。

 

元・ＴＤＫ株式会社  調達・ロジスティクスグループ
企画部人材育成・ＶＥ推進課 課長　小林 信之 氏  VES

2017年4月から2022年3月までの5年間、ものつくり部会＜東日本支部＞の副主査を務め、部会運営の円滑化と登録メンバーの増大、支部活動の活性化に大きく貢献。現在は新設された資材調達部会の副主査として部会の立ち上げに尽力したほか、研究討議のファシリテーターとして豊富な経験をいかんなく発揮している。在職中はＶＥ教育のほか、資材業務の効率化や海外拠点・子会社のコスト改善活動に従事。取引先企業のＶＥ研修は延べ50社を数える。

 

ナブテスコ株式会社  鉄道カンパニー神戸工場
調達部原価管理課 主任　藤原 秀行 氏  VES

西日本支部＜関西地区＞の運営委員（2016年3月から現在）として、ＶＥ阪神セミナーやＶＥ関西大会の企画・運営をはじめ、支部が進める研究活動の推進に尽力。ＶＥの普及拡大と支部活動の活性化の面で多大な貢献があった。社内においては、事業所のＶＥ推進キーパーソンとして仕組みづくりや定着化に従事。社内・グループ会社を対象としたＶＥ研修の講師も担当し、ＶＥ人口の拡大にも注力している。

ＶＥ活動優秀賞

特に顕著なＶＥ活動を行い、その成果が協会活動等において公表され、かつ所属する企業の経営に大きな貢献をした企業や事業部門、グループに贈られる賞です。本年度は３社が受賞されました。

東京ガス株式会社

ガス小売りの全面自由化を契機に、2018年より調達改革がスタート。当初は購買手法によるコストダウンを中心としていたが、さらなる調達改革の推進としてＶＥ活動を導入。工事用材料などのハードＶＥはもちろん、機器メンテナンス方法の見直し等にもＶＥを適用し、仕様見直しによるコストダウンとして貢献している。また、経営企画部門が推進する全社のＢＰＲ活動とも連携し、ソフトＶＥも実施しているほか、経営企画部門が推進する全社のＢＰＲ活動とも連携し、ソフトＶＥも実施している。さらには、営業設備事業の構造改革の領域にもＶＥを適用し、業務効率化と原価低減を実現する等、全社の改革活動につなげている。

株式会社ＩＨＩ

2022年度の全社重点施策として『大胆なコストダウン／新たな発想と価値の創造／提供価値ファースト／お客様の新たな価値』が示され、ＶＥの考え方そのものである価値向上が経営方針として明確に打ち出された。グループ全体の取りまとめとして、2017年よりＶＥ推進分科会を設置するとともに、各事業体（ＳＢＵ）にＶＥ推進責任者・ＶＥ推進リーダーを選任。グループ全体のＶＥ推進体制を再構築した。2017年よりＶＥ推進分科会を設置するとともに、各事業体（ＳＢＵ）にＶＥ推進責任者・ＶＥ推進リーダーを選任。ＶＥＳ相当の実力を持つ次世代のＶＥ推進者を育成するために「ＶＥ推進者選抜研修」を毎年実施している。

首都高速道路株式会社  更新・建設部 プロジェクト企画課

2002年度からＶＥを導入して以来、20年間にわたって活動を継続実施している。総合的な社内ＶＥ活動の推進・管理を担っているのが、ＶＥ推進事務局である更新・建設部プロジェクト企画課である。ＶＥ導入の目的は、コスト縮減だけでなく、機能・安全性の向上等を通じて「お客様サービス向上の実現」及び「社員の技術力向上」のための手段として活用することにあり、ＶＥ的な発想が課題解決の重要なツールとなるため、企画・開発・設計・施工・維持管理の全ての段階でＶＥを積極的に活用。ＶＥ推進事務局と役員を含めたＶＥ推進委員会が各チームのＶＥ活動を手厚くサポートしている。