2022年度協会顕彰

本会では顕彰規程を制定し、VEの普及活動や研究開発、国際交流などにおいて顕著な功績のあった方々、VE活動を継続的に実施して業績に貢献している企業や事業部門をVE全国大会において表彰しています。
2022年度の受賞者・受賞企業は次の通りです。受賞者ならびに関係者の皆様、おめでとうございます。

VE経営者賞

永年にわたり経営者としてVEを指導、推進され、当該組織において顕著な成果をあげた方々に贈られる賞です。本年度は以下の方が受賞されました。

株式会社IHI 相談役(前・本会会長) 斎藤 保 氏

同社は永年にわたってVEの適用・推進に努めているが、斎藤氏が代表取締役会長に就任されて以降、あらためてグループ全体のVE推進・展開のための体制が再構築されるとともにVE人材の育成を強化。お客様価値・企業価値の創造に大きな成果をあげられている。また、2018年から2022年まで本会の会長を務め、わが国のVEの普及・発展にも多大な貢献をされた。


普及功労賞

永年にわたり、VEの普及促進や教育活動において顕著な業績をあげた方々に贈られる賞です。本年度は3名の方が受賞されました。

リコーテクノロジーズ株式会社  プロダクト事業本部
商品統括室 プロジェクトマネージャー 神田 之裕 氏  VES

2017年4月から現在に至るまで、マーケティング部会<東日本支部>の副主査および主査を担当。VE誌やVE全国大会において同部会の研究テーマである『VEターゲティングプロセス』を報告するなど、部会運営の円滑化と支部活動の活性化に大きく貢献した。社内ではVE研修やワークショップの講師を務めるほか、VE推進組織のマネジメントおよび新規事業アイデアへのVE適用実践等に従事している。

 

元・TDK株式会社  調達・ロジスティクスグループ
企画部人材育成・VE推進課 課長 小林 信之 氏  VES

2017年4月から2022年3月までの5年間、ものつくり部会<東日本支部>の副主査を務め、部会運営の円滑化と登録メンバーの増大、支部活動の活性化に大きく貢献。現在は新設された資材調達部会の副主査として部会の立ち上げに尽力したほか、研究討議のファシリテーターとして豊富な経験をいかんなく発揮している。在職中はVE教育のほか、資材業務の効率化や海外拠点・子会社のコスト改善活動に従事。取引先企業のVE研修は延べ50社を数える。

 

ナブテスコ株式会社  鉄道カンパニー神戸工場
調達部原価管理課 主任 藤原 秀行 氏  VES

西日本支部<関西地区>の運営委員(2016年3月から現在)として、VE阪神セミナーやVE関西大会の企画・運営をはじめ、支部が進める研究活動の推進に尽力。VEの普及拡大と支部活動の活性化の面で多大な貢献があった。社内においては、事業所のVE推進キーパーソンとして仕組みづくりや定着化に従事。社内・グループ会社を対象としたVE研修の講師も担当し、VE人口の拡大にも注力している。


VE活動優秀賞

特に顕著なVE活動を行い、その成果が協会活動等において公表され、かつ所属する企業の経営に大きな貢献をした企業や事業部門、グループに贈られる賞です。本年度は3社が受賞されました。

東京ガス株式会社

ガス小売りの全面自由化を契機に、2018年より調達改革がスタート。当初は購買手法によるコストダウンを中心としていたが、さらなる調達改革の推進としてVE活動を導入。工事用材料などのハードVEはもちろん、機器メンテナンス方法の見直し等にもVEを適用し、仕様見直しによるコストダウンとして貢献している。また、経営企画部門が推進する全社のBPR活動とも連携し、ソフトVEも実施しているほか、経営企画部門が推進する全社のBPR活動とも連携し、ソフトVEも実施している。さらには、営業設備事業の構造改革の領域にもVEを適用し、業務効率化と原価低減を実現する等、全社の改革活動につなげている。

株式会社IHI

2022年度の全社重点施策として『大胆なコストダウン/新たな発想と価値の創造/提供価値ファースト/お客様の新たな価値』が示され、VEの考え方そのものである価値向上が経営方針として明確に打ち出された。グループ全体の取りまとめとして、2017年よりVE推進分科会を設置するとともに、各事業体(SBU)にVE推進責任者・VE推進リーダーを選任。グループ全体のVE推進体制を再構築した。2017年よりVE推進分科会を設置するとともに、各事業体(SBU)にVE推進責任者・VE推進リーダーを選任。VES相当の実力を持つ次世代のVE推進者を育成するために「VE推進者選抜研修」を毎年実施している。

首都高速道路株式会社  更新・建設部 プロジェクト企画課

2002年度からVEを導入して以来、20年間にわたって活動を継続実施している。総合的な社内VE活動の推進・管理を担っているのが、VE推進事務局である更新・建設部プロジェクト企画課である。VE導入の目的は、コスト縮減だけでなく、機能・安全性の向上等を通じて「お客様サービス向上の実現」及び「社員の技術力向上」のための手段として活用することにあり、VE的な発想が課題解決の重要なツールとなるため、企画・開発・設計・施工・維持管理の全ての段階でVEを積極的に活用。VE推進事務局と役員を含めたVE推進委員会が各チームのVE活動を手厚くサポートしている。