VE資料– tax –

VEの適用対象は製品ばかりではありません。コストが発生するあらゆる業務が対象となります。 本テキストは、企業内で管理・間接部門の業務の改善や生産性向上にVEを適用できるよう、ソフトVEの理論と技法を体系だてて、わかりやすく解説しております。 また、身近な事例を織り交ぜて編集しておりますので、より理解いただきやすい構成となっております。 自社の「管理・間接業務の生産性向上」「組織の革新」「業務の抜本

■■■ 詳細情報 ■■■ これまで紙ベースの資料として販売してきましたVE大会の資料集が、PDF化されました。 資料は電子版につき、一括ダウンロード　または　CD-ROM　どちらかにてご提供します。お申込時の「備考欄」にご希望の入手形態をご指示ください。   全国大会資料集のバックナンバーの在庫については、VE協会事務局まで(info@sjve.org)お問い合わせください。  

■■■ 発刊にあたって ■■■ 日本VE協会西日本支部・実践原価企画研究会では、これから原価企画活動を導入しようとしている企業や原価企画活動を導入したものの、思うような成果が得られなかった企業の方々が、自社にマッチした原価企画活動の進め方を見つけ、導入から定着に至るまでのヒントが得られるよう「VE資料 No.101　実践原価企画活動の進め方」を発行しました。 この資料は多くの方にお読みいただき、多

■■■ 発刊にあたって ■■■ ＷＡＶＥ法とは、小集団活動において、短時間で効率的に改善を実現するためのＶＥ技法として開発されたものです。職場にある身近な問題点をもとにテーマと 改善目標を設定し、作業や工程、部品の機能・働きに対して「何のためにそうなっているのか」を考え、キーワードによってアイデアを出していきます。また、 手順がシステム化されていますので、誰でもすぐに取り組むことができ、短時間で問

はじめに 経営環境がめまぐるしく変化する今日、企業経営には効率化のみならず、絶えざる変革が求められています。企業が生き残るためには、現状改善型の努力ではなく、現状を打破する革新が必要です。そのためには、何をすべきか、どんな働きを果たさなければならないかを常に意識して見直し、製品やサービスの価値を高めていく努力を欠かすことはできません。VEはまさにその価値を向上するための技術であり、企業にとって欠く

■■■ 発刊にあたって ■■■ 2008年に開発されたコンセプト・メーキングVEを活用した商品企画を実践してヒット商品の開発を目指してきました。しかし、新商品の企画・提案をしたものの残念ながら商品化を見送ったケースもありました。その原因には色々ありますが、大きな原因としては現状分析と採算性の見極めの甘さでした。 そこで、これらの課題を克服できる新コンセプト・メーキングVEの開発を目指して、2013

VEが日本に紹介されて40有余年が経過し、いろいろな分野に適した手法が開発され、適用されて成果を上げてきました。弊会でも、多くの分野に対応する手法の研究開発や諸外国の状況に関する報 告をしてきました。しかし、経営にVEを適用してその改善を図る方法に関する報告は、まだありませんでした。 今日の経営環境の変化速度は早く、各種要素が複雑多岐にわたって関係していますので、これまでの手法に頼った活動のみでは

わが国にVEが導入された当初は、主に製造業で活用され実績をあげたVEは、今、建設分野において注目され、官民の建設ライフサイクルの各段階で取り上げられています。発注機関や企業で実施され、その成果は、新聞報道などで知られています。 一般に設計段階のVE実施の成果は大きく、その重要性が知られています。わが国では、建設の設計段階での適用事例は比較的少なく、実施についていくつかの疑 問点が指摘されています。

VE活動を経営の柱として、企業に奥深く浸透させるためには、業種、業態に合わせた局面別技法の活用とVEを進める上でのマネジメントが必要です。 そ こで、VEプロジェクトマネジメント開発研究会では、VEプロジェクトの運営･管理における｢対象の選定、VEプロジェクト計画、ジョブプランの実施、提案の実行による成果の確認｣までの全プロセスを通しての“ありたい姿”を求める研究を、約2年にわたって続け、その成果

21世紀を目前にして、日本の経済も産業も、国際化･情報化の進展に伴って複雑なものになってきました。 VE活動も、今日の複雑化した産業社会にあっては、自社内の技術や資源に頼るインハウスVEやVE提案だけでなく｢共同VE｣が強く望まれてきています。 そこで、「建設における共同VE開発研究会」では、共同VEの考え方、使い方、進め方についての約1年半にわたる研究成果を、研究資料15「建設共同VEの進め方」