オンラインショップ– VE資料 –

これまでVE活動については大企業での成果と方法を中心に数多くの実績が公表されてきました。しかしながら、中堅・中小企業が独自にVEを導入･展開、企業基盤の強化･安定を図っていくために 必要な思想的留意点と手順（ステップ）については、実務的手引きが少なかったことは事実です。本報告書ではこの点に留意し、できる限り平易に、かつ、活用 いただけるようにいたしました。 これまで中堅・中小企業では、『人的資源の

多額な設備投資を必要とする装置産業においては、いったん設置した装置をいかに効率よく稼動させるかが最大の課題であるといえます。かつての高度成長期の大量生産時代は、投資効果を早期に享受することができましたが、低成長下の昨今では極めて難しい状況にあります。 装置産業においてのVEの必要性は早くから叫ばれていますが、まだまだ実施されていないのが実情のようです。 そこで、弊会では、「装置産業へのVE適用開発

商品企画段階において、売価をどのように設定するかは極めて重要な課題であるといえます。論理的に売価設定ができるならば、戦略的な商品開発が行えるということで、早くから、一定の体系を持った新しいアプローチが望まれていました。 そこで弊会研究開発委員会では、「開発品の機能評価および売価設定開発研究会」を設置し、一年半にわたって研究･討議を行った成果を研究資料11「商品企画段階における売価設定」として報告書

■■■ 発刊にあたって ■■■ 原価企画活動を導入するために書籍などを参考にしてマニュアル通りに行おうとしても、あるいは、原価企画先進企業での活動内容を単にベンチマークして同様 の取組みを行おうとしても、うまく原価企画活動を実践できずに期待した成果が上げられなかった企業も多いのではないでしょうか。 当研究会では、ＶＥや原価企画活動を実践している企業を集め、原価企画活動を自社の製品開発サイクルの中で

■■■ 発刊にあたって ■■■ 中部支部の建設VE研究会では、VEの基本的な知識を持った人なら誰でも、簡単で、短時間に、価値の向上がはかれることを目的とした簡易VE手法を開発 し、2005年にVE資料№93「効率的なVE実践活動のための２時間VEの進め方」を発行しました。当初は建設業を中心に導入が進みましたが、現在では 製造業やサービス業、さらには地方自治体にも活用されるなど、業種業態にマッチした

■■■ 発刊にあたって ■■■ 公共投資縮小等の影響で業者間のコスト競争が激化し、建設業界では生き残りをかけた厳しい戦いが続いています。その一方、公共発注機関においては「設計 ＶＥ」や「総合評価制度」への取り組みが強化されており、建設業界でもＶＥを今まで以上に拡大展開する必要に迫られています。 中部支部の建設ＶＥ研究会では、「ＶＥ手法を効果的に拡大展開するためにはどうすればいいか」をテーマに検討を

■■■発刊にあたって■■■ 新商品を企画しようとする場合、従来の市場調査技法では、顕在的ニーズはある程度把握できても、潜在的なニーズを把握することは困難でありました。 今回開発されたコンセプト・メーキングＶＥ（CMVE）は、ＶＥアプローチにより潜在的なニーズに焦点を当て、それを予測することにより顧客ニーズを顕在化させることを目的とした技法で、次の４つの特徴があります。 ①今まで未検討分野であった潜

国内景気も回復基調に入り、新聞やテレビでも明るい話題が多くなってきましたが、建設業を取り巻く環境はいまだに厳しい状況にあります。いっぽう、公共工事のコスト縮減を背景として、地方自 治体などの行政機関がＶＥ手法に注目し、ＶＥ提案を求める動きが活発化しています。そのため、地域や企業規模を問わず、新たにＶＥ活動に取り組む建設企業 がたいへん増えています。 しかしながら、ＶＥの基本理念を理解しないままに実

■発刊にあたって 景気が低迷するなか、コスト縮減にむけた社会的要求は著しく、各企業とも生産コスト低減にむけたより一層の努力をする必要が生じています。 VEは大変に良いコスト低減の方法であるという認識が定着しつつありますが、ともすると本来の価値向上をめざす目的が希薄になりがちです。 また、時代の流れはスピードアップする方向に指向しつつあるなかで、職場にあってはVEが大変に良い価値向上の方法として、ま

WAVEとは、テーマの選び方がシステム化されていることや、ワークシートだけで各ステップが行えるように工夫されていることなどを特徴とするVEの応用技法のことであり、製造業では主に小集団活動で活用されております。 このWAVE法の、建設業への普及を目的として、弊会関西支部の「建設業のためのWAVE法研究会」ではおよそ2年間にわたって研究と研修会のシミュレー ションを重ね、その成果を『建設業のためのWA