トータルVE活動によるトータルコスト低減

論文

当社は東京に本社を置き，東京・神奈川に6事業所，全国に約10の地方工場を有し，通信・コンピューター・電子部品及び家電を4本柱にして，それらの装置及び部品を製造，販売するメーカーである。

当エレクトロメカニカルディバイス事業部は，東京三田事業所に属し，主に交換機及び通信用の電磁リレー，封入リレー，コネクター並びに情報端末機器を製造し，それを日本電信電話公社，一般民需，輸出向けに販売を行なっている。

当社におけるVEは，昭和36年に購買を中心にしたコストダウン技法として全社に普及し，昭和38年に，VE委員会制度が発足し，全社的にVE活動が展開され，現在は,日本電気コストコンサルティング（株）の指導のもとに，VI技法により年々大きな効果を上げている。しかし昭和48年の石油ショック，物価狂乱を契機として，これまでの高度成長志向型から安定成長適応型への企業の体質転換をすみやかに行なうことが必要になった。このような状況下において，量的な拡大を前提とした省力化，生産性の向上という従来のコストダウン技法は封じられ，この手詰りを打開する方策として，VEの新展開が不可欠となって来た。

すなわち，限られた人員，資材，資源を最も有効に活用工夫するために,製品別を基準とした，営業，技術，製造を結んだタテ糸の改善，また，各部門の効率化という視点からのヨコ糸を通した改善，すなわちヨコとタテとがおりなすマトリックスの総合的な改善を行なうべくトータルVE活動が開始された。

以下，この活動について概要を述べる。

目次

• 1. まえがき
• 2. トータルVE活動のねらい
• 3. トータルVE活動の推進体制
• 4. トータルVEの具体的活動
• 4-1 機種別TVEプロジェクト活動
• 4-2 間接業務の改善活動
• 4-3 TVE提案活動
• 5. トータルVE活動実施効果
• 6. むすび

発行年

著者

日本電気株式会社
エレクトロメカニカルディバイス事業部　技術部

阿部建夫

日本電気株式会社
エレクトロメカニカルディバイス事業部　事業計画室

佐藤忠

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