VE論文– VE導入と定着化 –

本年1月に実施された日本VE協会主催の第12回VEリーダー資格試験は4,057名の合格者を発表したが、今年も合格者数の75%を建設業とその関連業が占め、企業別合格者数も上位20社のうち建設業が15社、総合重機械メーカーや建設コンサルタントの関連業を含めると実に19社となり、建設と関連業がほぼ独占する形となっている。この事は諸官庁のVE提案制度の導入と、企業評価にVE能力を加えたことや、昨今の民間分

「業種業態に合ったVA/VE」即ち、実践的管理技法を求める要望は強い。そこで中小企業にVA/VEが浸透しない要因を考え、VA/VEコンサルタントの立場で、新たに企業トップが経営戦略の道具のーつとしての「VA/VE戦略」取り組みを意図した場合の、導入モデルを提案する。（第1報は総論編であったが、第2報は各論編として纏めた）前段で浸透阻害の背景を考え、本論文の取り組み方向づけをし、「実践ステップ」のモ

VE活動の成果を確実なものとし、VEの考え方、技法を会社内に定着させていくためには、VEプロジェクトを企画推進するのみならず、プロジェクト終了時に活動を振り返り、次のプロジェクトの内容充実を図っていくことが重要である。そのために、「活動の振り返りチェックシート」と「4Tチェックシート」によるプロジェクトの評価を行うことにより問題解決を図る方法を創出したので、紹介する。この2つのチェックシートは共に

VEは，わが国に導入されて25年余となり，各企業の利益確保に貢献をしつつ，大きな発展を遂げたが，今後VEの"真価"を更に発揮しなければならない状況にある。本論文は，VEの今後の課題について，(1) VEの原点ともいうべき，「企業経営におけるVEの位置づけの明確化・VEの基本ステップの確認・VEの原点の再認識」をして，(2) VE発展の最大のカギとなるVErが，「VErの"あるべき姿"を確認し，それ

昭和35年，米国から日本に上陸したVEは，近年多くの企業で導入し，その実効果は周知の認めるところである。なお，開発された技法・手法も多く，VE論文として全国に公表・発表されているものだけでも，200編を数えようとしている。欲しければ，直ぐにでも手の届くところに参考書がいくつもありながら，なかなか思うようにVEを実行できず，実施したとしても，単なる形式的動作に終ってしまい，VEによる真の効果創出にま

本論文は，マックス・ウェーバーの三つの合理性と実践的三段論法を基礎として，VEのモデルを構成し，VE理論の研究を行った。また，最近発展しつつある設計学の中の設計実験をVE理論の研究に適用し，機能概念および属性概念の関係を論じ，機能と属性を結びつける因果合理性の内容を検討した。その結果，設計カタログの有用性に言及した。VEの発想過程は，マルコフ過程であり，機能と属性の両面からの発想の必要性と，それを

1.1 鈴鹿工場の紹介当社は総合電機メーカーであり，鈴鹿工場は回転機部門の中核をなす工場となり，現在の従業員数は約1,500名である。製造品目を大別すると① 誘導電動機② 同期発電機③ 可変速電動機④ 応用機器⑤ 電源装置⑥ 誘導炉を生産している。1.2 当社のVAの特長我々製造メーカーにとって，基本的な事は「図面があるから仕事がある」のである。部品を作るには図面が必要である。次に生産準備部門での

当社のVE導入は，先進各社より大分おくれ，昭和49年における全社でのコスト低減緊急指令にもとづいて行なわれ，以来5年を経て全社的な成果を確保するまでに至っている。昭和47年に始まった全社的なTQC推進活動の中で，VE導入はトップの強いニーズにより組織化されてスタートしたが，導入に当り，TQCの考え方にもとづいてPLAN，DO，CHECK，ACTIONのサークルをまわしてゆく方法がとられた。このよう

産業界の発展とともに，近年，特に協力工場の戦力と能力が重要なポイントとして，認識されてきました。これは親企業としての単一企業でなく,協力工場を含めた企業集団としての総合力が企業の存続発展の「決め手」であるという事が，激烈な企業間競争の体験の中から，切実な問題として感じてきたからです。このため協力工場の体質改善強化，生産性向上に対する努力が行なわれており，その有効な武器として，QC，IE，VEなどの

近年，社会経済の変動は，一段とその激しさを加え，国内外を問わず，荒波に直面している。建設産業においても，労働力の払底と労賃の高騰，生産性の遅れに加えて，金融事情の悪化などにより，企業収益の減退が余儀なくされている現状である。一見，はなばなしく感じられる建設産業も，他の装置産業（自動車，電気等見込み生産を行なっている産業）に比べると，企業の近代化は，非常な遅れを見せ，技術の改革は遅々として進んでいな