KJ法を適用した取引先VE教育

論文

現下の厳しい経済体制下において,外注企業は親企業の指導育成に過渡に依存しているだけでは,変化の激しい経済・社会状勢にフォローして行けない。外注企業においても,経営管理に関する手法,例えば,VE,IE,QC,その他ORなど,マスターすることに努力し,利益を自ら計らねばならず,また他面,発注企業としても経営上不充分な点があれば,外注企業を指導して行く必要があると考える。

発注企業は,現在取引中の外注企業群に対し,その近代化,その他購入資材費を極力低減させる必要性から,VE手法によるコスト・ダウンを重視していることは明白なことであり,外注企業の窓口としての購買部門に,独創力,コスト・ガイド,その他,経営管理手法を身につけたVE専任者を置いて,外注企業の指導育成に当っているのが,一般的に見られる現象である。

以下に,製造工程改善のためのVEを中心として,創造性開発訓練としてKJ法を折込み,前記VE専任者が行なったVE教育指導の一端を述べる。VE推進活動を行なううえでの一助となれば幸いである。

目次

  • 1. はじめに
  • 2. VE教育の進め方
  • 3. 教育の内容
  • (1) 資料 その他
  • (2) VE講義
  • (3) スライド
  • (4) KJ法実習
  • 4. 指導の実際
  • (1) スケジュール
  • (2) VE講義
  • (3) KJ法実習
  • 5. 結び
  • 6. 添付資料
  • 第1図 KJA型図解
  • 第2図 KJA型図解
  • 第3表 「製造工程VEの手引」

発行年

1971年 VE研究論文集 Vol.2

著者

日本電気株式会社
資材部・三田購買部
露木朗

カテゴリー

  • VE導入と定着化

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商品名:
KJ法を適用した取引先VE教育
品番:
r0026
価格:
540 円(税込)

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