論文
一般的に,企業間の取引品目の発注契約の際に,明確なVE契約によって,VE提案を義務づけている場合は少く,報奨金支払の取り決めを行なっているに過ぎないのが,現状と思われる。
取引先業者のVE提案を,より活発化させるためには,VE提案の採用に伴なう効果を,業者へかんげんし,その努力にむくいることが大切である。すなわち,VE提案を行なうことにより,業者の利益が増し,受注が安定することを,実証する必要がある。
VEを実効あるものとするには,業者の協力体制を整備し,業者の"ちえ"を活用しなければならない。もしそうでなければ,VEは,たんなる精神運動となり,親企業とのつきあい上,やむを得ずVE提案を提出することになり,購入コスト低減の強力な技法とはいえなくなる。
目次
- 1. VE契約導入の効果
- 1-1 VE契約の必要性
- 1-2 VE契約の考え方
- 2. VE契約の機能研究
- 3. VE契約の進め方
- 4. VE契約の規定
- 5. VE基本契約書
- 6. VE基本契約付帯覚書
- 7. VE個別契約実施要領
- 8. VE個別契約計画書,実施計画書
発行年
1970年 VE研究論文集 Vol.1著者
- 日本電機(株)
三田購買部 - 山瀬栄吉
カテゴリー
- VEの適用局面
キーワード
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