VE論文– VEの適用局面 –

需要低迷の続くなかで人件費，原材料が上昇しており，企業経営は一段と苦しくなっている。このため，各社とも低成長時代を生き抜くために，コストダウン対策に本腰を入れているのは，周知のところである。VEの適用範囲もハードウェアのセカンドルックVEから，ファーストルックVE，さらには0ルックVEへと拡大され，ソフトウェアについても，ムダな経費の節約だけではなく，歩留りの向上，省力化，特に最近では省エネルギー

建設各社が，いろいろな管理技法を導入して，経営の効率化をはかる動きは，近年とくに目立つ傾向にある。「労働集約」，「一品受注生産」，「重層下請」といった特質をもつ建設業界にも，各社なりに工夫を凝らして管理技法の導入，展開が行われて，最近の競争激化への対応がなされている。わが社は，建設業界では，はじめてVEを導入して，12年以上経過した。その間の社内蓄積にもとづき，この報告文は，建設工事における効率的

当社にVEが導入されて以来，約13年を導入期，普及期，展開期，発展期，結実期と分けて振り返ってみると，そのいずれもが，まさに"草の根運動"の連続であった。その成果や活動の状況については，今までの大会でも多数発表したところであり，それらを含めて，これまでの経過を，概略年表式に一覧化すると，表-1のとおりである。この小論は，これらの経験を通じて，今後の一層の発展を期してまとめたものであり，建設工事にお

当社でVEを導入して13年になる。現在，設計積算はもとより，事務部門においてもVE活動を行っている。しかし総合建設業（ゼネコン）である当社にとって,VE活動の核となり，また初期より一貫して取り組み発展させてきたのは"作業所VE"である。建築工事の一角を担うわれわれ設備部門においても，昭和40年後期よりVEを本格的に導入している。当初は，VEの浸透を主眼とし建築部門同様に，施工上の諸問題を解決する技

昨今の経済は，原油高騰に端を発した価格の変動が著しく，企業収益が大きく，これに左右され，一歩対応を誤ると，直ちに業績の大幅な低下をもたらす危険が周囲に満ち溢れている。こうした環境下では，VA活動を一層活発化すベく，企業幹部自らが，これを参画推進して，VAを真に日常の業務として定着化させると共に，活動の領域を広げ，底辺を拡大させねば，生き残ることが難しいことはいうまでもない。このような背景の下に，当

コンピュータは，現在から次代にかけての花形製品として脚光を浴びているが，その環境条件は，技術革新の速さからくる厳しさが存在する。性能の大幅な向上と同時に，急激な価格低落があり，そのためにコストパフォーマンスの改善スピードは大きい。一方，コンピュータ製品の大型化と使用範囲の拡大から，その信頼性に対する期待も無限に大きくなりつつある。つまるところ，高品質を維持しながら，如何にして原価低減をなし遂げるか

高度経済成長がもはや，期待できない現状では，限られた市場のなかで，自社製品のシェアを，いかに伸ばすかがポイントとなり，VA活動の重要性が一段とクローズアップされてきた。したがって,VA活動は，製品，製造，物流と，漸次その対象を拡大し，単に，ハード面ばかりでなく，ソフト業務にいたるまで，あらゆる分野にわたって適用されようとしている。VAに従事するわれわれにとっても，単に製品知識ばかりでなく，多岐にわ

当佐和工場は，スタータ，気化器，カー・エアコン等を製作する自動車機器専門工場として，昭和43年に設立されて以来，顧客第ーをモットーに，全従業員の頭脳を結集したVA/VE活動を展開してきた。しかし，昨今の国際情勢をみるとき，原油の高騰に呼応した省資源・省資材VA努力をより一層強化し，この難局を打破しなければならない。すなわち，原材料を輸入に依存するわが国の企業において，国際競争に打ち克ち，収益を確保

昭和48年のオイルショック時における，石油関連資材の調達難は，当社もその例にもれなかった。特に，家電品を担当する当工場においては，量産工場であるがゆえに資材物量の確保難，及び材料価格の大巾値上り等，かなりの影響を被ったのも記憶に新しい。更に，昨年のイランの政情不安をきっかけに生じた，OPEC（石油輸出国機構）の再々にわたる値上げ攻勢（第2次石油危機）の行きつくところは，原油価格20$/1BL以上は

利益指向にもとづいた目的的情報活動と，その最大限の活用により，現状打破へのシステム的VEアプローチは如何になすべきか。利益の基本要因は，原価，売価，販売量であるが，これは（hard ware VE）と（soft ware VE）の総合システムVEで達成されるべきものである。総合システムVEは，組織的な努力と運営により成果をみるものであるが，更に，トップの戦略決断に待つものが多い。